老後のマイホームは「売却」と「リフォーム」どちらが良い？
年をとるにつれ、マイホームも築年数が経過していきます。
築年数が経過した家は、メンテナンスなどの維持管理費用や修繕費用がかかりやすいため、経済的な負担を感じるケースも多いのではないでしょうか。
ここからは老後のマイホーム活用方法について解説します。
老後にマイホームを売却する
老後には住まいを売却してしまう方法が選択肢のひとつです
前述したようにマイホームも築年数が経過してしまうと、維持費や修繕費、リフォーム費用などといった負担が大きくなるからです。
この頃になると築年数も30年以上を経過する家もしばしばあります。
経年劣化した内装や設備をはじめ、戸建ての場合は外壁や屋根など、そろそろ大掛かりな改修工事をやらなくてはならない時期に差し掛かっているはずです。
やらなくてはいけない改修工事だとは理解していても、あと何年マイホームに住み続けられるのか正直分からないからリフォームにあまりお金を掛けたくないというのが本音だと思います。
それであればマイホームを売却することにより、経済的な負担を軽減し、売却による資金を活用して、老後の生活資金を確保することも一つの手段です。
特に、住宅ローンが完済している場合、売却益はまとまった資金となるでしょう。
ただし、売却に際しては市場価値の把握や税金、手続きの複雑さなども考慮する必要があります。
専門家のアドバイスを受けることで、最適な判断を下すことができるでしょう。
老後の生活をより安心・快適に過ごすために、自宅の売却は有力な選択肢のひとつです。
売れるうちに売却して老後の生活資金を確保する
老後にマイホームをリフォームする
老後にマイホームをリフォームして生活することも選択肢として挙げられるでしょう。
老後になってから引っ越すのは体力的にも難しいといった場合、住み慣れた住まいでの生活を望む人も多いのではないでしょうか。
マイホームの築年数が経過している場合、バリアフリーなど高齢者対応になっているケースはそう多くありません。
また、階段が多いマイホームなどは、２階に登るのがきついと感じることも考えられます。
リフォームによって、段差の解消、手すりの設置、浴室やトイレの改修などを実行すると、老後において、非常に快適な住まいへと変化させることが可能です。
また、省エネも意識したリフォームを実行できれば、光熱費が節約できますので、生活費の抑制につながります。
注意点としては、まとまったリフォーム費用が必要な点です。
しかし、リフォームによって住宅の価値を高めることができるため、将来的な売却や賃貸の際にも有利になるでしょう。
リフォームすれば老後の快適な住まいになる上、家の資産価値も向上する
老後にマイホームを売却する際の判断基準
老後に売却する場合の選択肢を以下にまとめました。
- 施設などに入所してマイホームに住まない
- マイホームを残しても、相続する人がいない
- ライフスタイルが変わり、広い家は必要ない
老後にマイホームを売却する場合の判断基準として、施設などに入るため、誰も住まないケースが挙げられます。
施設に入所する場合などは、入所の際に費用がかかりますので、売却で得た資金を施設の入所費などに充てることができまあす。
また、マイホームを相続する人が居ない。自分たちの後にマイホームを使う人がいない場合も売却の判断基準となるでしょう。
さらに、ライフスタイルの変化によって家族が少なくなり、広い家は必要なくなった場合も売却は効果的な選択肢となります。
老後にマイホームをリフォームする際の判断基準
老後に家をリフォームする場合の選択肢を以下にまとめました。
- 身体が元気で利用し続ける
- 思い出の住まいを残しておきたいい
- 相続人が次に家を活用できる
老後にマイホームをリフォームして住み続ける場合の判断基準として、まだまだ、身体が元気なケースが挙げられます。
賃貸などに移ってしまうと維持管理費などは必要ではありませんが、家賃などが毎月かかりますので、逆に負担になってしまうかもしれません。
特に、住宅ローンなども完済している場合、居住に関する費用は賃貸に引っ越して家賃を払うより割安です。
また、マイホームは家族の思い出が詰まった住まいです。
思い出の住まいを手放したくない場合もリフォームによって住みやすい環境をつくって住み続けることができます。
子どもさんなどが引き継ぐことができる場合もリフォームによって次の世代に残すことができるでしょう。
まとめ
老後に家を売却するケースとリフォームするケースについて解説しました。
売却とリフォームのどちらが良いのか、それはケースバイケースなのでどちらがよいかは一概には言えません。
しかし一つ言えるのは、「マイホームを次に使う人が居るかいないか」が大きな判断基準となります。
老後のマイホームに関して、次の世代に残す必要性なども考慮しながら方向性を決めましょう。
特に、子どもさんなどの相続人がいるケースや、もしいたとしても子ども達が相続したとしても使いようがない場合など、所有者の状況によって大きく異なります。
自分の状況をしっかりと把握し、次世代の気持ちや現状なども大きな判断材料となります。
老朽化した家の取り扱いに困っている人などはこれを機会に次世代の方とマイホームの将来について話し合ってみてはいかがでしょう。